■2009年、医療の未来予想図は…? 

今年は世界恐慌の吹きすさむ

本当に暗い幕開けになりました。




今回は今後の医療の予想を

してみたいと思います。




出来ましたら、

皆さんの予想も

意見をうかがえましたら幸いです。

コメント欄に自由に書き込んでみてください。











【中間管理職の医療予想】

短期(1,2年)

●産科医療は、政策が間に合わずに崩壊、地域によっては完全に消滅する

●医師派遣を出せないほど人材が枯渇する大学病院が出てくる

●実質、産科がなくなる大学病院が出てくる(教授、准教授のみとか、入院取りやめなど)






●外科系も産科の後を追い、崩壊の最終カスケードに突入

●癌の手術待機期間が3-6か月を超え、その間に癌の進行で死亡する例が出てくる

●必要な脳外科手術ができなくなる






●総務省の方針で1,2年で公的病院が多く閉鎖される

●病院やベットが減って救急が弱体化、救急外来で1日以上、入院待ちすることがある

●消防庁の「病院への責任転嫁」で医師は流出を続け、救急体制はさらに脆弱になる

●マスコミの医療への理解は一部にとどまり、「たらい回し報道」など医療叩きは終わらない

●マスコミの「ホンダ広告騒動」により厚労省情報、医療情報は減少し、ベールに隠される

●さらなる医療費の減額で現場は疲弊し、医療サービスは低下する

●医療サービスの低下で、モンスター・ペイシェントが医療業務を日常的に妨害




●医学基礎講座は大学独立法人化による財政難で脆弱化、研究三流国になる

●医療論文数は激減、新興国に抜かれる

●医療安全調査委員会が設立されたら、病理医や法医医は過労死続出、

●医療安全調査委員会が設立されたら、病院は過剰に責任を取らされ機能不全になる




中長期(3年〜20年)



●団塊の世代の大借金を背負いきれずに医療などの社会福祉は破綻

●国民皆保険はアメリカ保険会社の手に渡り、自己責任の名のもとに金で治療内容が決まるようになる。病気による自己破産が激増

●医療業務を一部看護師などに解禁し、医療レヴェルが低下する

●マスコミ、厚労省、財務省の”開業医攻撃”で開業医の多くが閉院。地域医療が消滅。

●10-15年後に大量増員の医師が働き盛りになるが医療費は増えず、医師は歯科医師同様、ワーキングプアに転落

●20年後にはすべての医師がワーキングプア化、海外へ医師が頭脳流出する











以上は個人的な予想です。

適当に言っているだけですので

責任は持てません。




「医療崩壊」はすでに既定路線であり、

あとはどうやって崩壊し、

その後再生するか、

といった印象です。




…われわれはどうやったら

生き伸びることができるでしょう?






他には全く素人ながらこんなことを考えています。



国内一般では、

・楽観的な見方をよそに、景気は3年以上低迷する

・宗教的なものが流行する
(決して宗教そのものではない)

・IT情報、IT技術から距離を置くような運動がおこる
(ITに関して二極化する)

かも…、なんて思ったりします。






海外では、

・オバマ氏は景気が回復せず、大統領を2年しか続けられない

・アメリカの住宅、不動産価格はなかなか戻らない

・黒人を中心に暴動が起き、オバマ氏に身の危険がせまる

・アメリカ自動車のビックスリーは公的資金を入れても緩やかに解体されるか、中国(あるいはロシア)に買収される

・一方ロシアでは、プーチン氏は長期政権を継続。天然ガスを武器にヨーロッパとの関係を深める




…どうでしょう?

絵空事のようなこともありますし、

かなり確信を持っていることもあります。




皆さんはどうお考えですか?

新年の戯言として

お聞き流しください。




うちのブログの

2009年スローガンは

"No, we can't !"

でしょうか

(某大統領の"Yes, we can."をもじってます)。






では、今年1年もよろしくお願いいたします。




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同感です・・・いや

もっと悲観的な予想を自分はもってますが。
すでに関連病院が1個もなくなってしまった医局の話は聞いた事があります。
私の出身大学(旧7帝)の某メジャー内科ですら、新入局員2人。
整形外科は入局者数より退局者数の方が多いか、±0が数年続いています。
もちろん、私の所属医局もです。

総合病院系は衰退の一途でしょう。
私の人生も、キャリアを築く前に滅びの宿命です。

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短期 大手マスゴミの赤字経営の常態化 ⇒ 長期で倒産
    雇用の悪化 ⇒ 治安の悪化、失業補償などの増加
    米国債の大量発行 ⇒常にドル、国債の暴落の危険性
    景気回復の遅れ、企業倒産 ⇒ 税収の大幅減少
       ⇒ 社会保障費増額は困難、削減進む
       ⇒ 介護難民増加、無理心中や高齢者犯罪の増加
    お隣の国がデフォルト

長期  団塊の世代の大量死 ⇒ 医療費増大。(死亡前が高額)
    ⇒相続税が払えず、土地を売る
     ⇒ 地価の下落(供給過剰)、住宅地がゴーストタウン化
  高額医療の補助制度廃止
  現在の若年層への技術蓄積消滅 ⇒国際競争力の低下
  日本の労働年齢の減少 ⇒国際競争力の低下
  日本国プライマリーバランス崩壊 ⇒国債暴落、日本国デフォルト?
 ⇒ IMF介入による支出規制で、セーフティーネット消滅
 ⇒ 日本型医療の消滅、円安で食糧を買えず食糧危失機、
  中国の急速な高齢化 ⇒国際競争力低下
  限界集落消滅、僻地の限界集落化

  全体的に、日本医療はイギリス型崩壊したアメリカ型医療になる。 長期的には経済の地域ブロック化が進むが、東アジアは沈没。 日本国家は借金垂れ流し、最悪破産へ。 ・・・あかん、救いがないなァ。
  どなたか、明るい未来を プリーズ ショウ ミー。

産科のない大学医学部付属病院は私も予想します。
昔は寄生虫学教室がある大学多かったようですが、今はないし。逆に昔は形成外科・リハビリ科講座ある大学少なかったけど。
・初期研修から産科必修がはずされる(病理解剖数の著しい減少から内科研修施設認定の条件から必要な解剖数が緩和されたような、既得権益を維持する形で現状の追認が行われる) これを行わないと産科絶滅地域での研修医供給が絶たれる。
・病理医の過労死はおきないにせよ、術中迅速診断業務・細胞診業務がアウトソースされる。(研究と称して数年間病理学講座に籍を置いたことのある元外科医が自家麻酔のごとく自家病理診断を行う?)
・自治体立病院以外に、JR病院、警察病院、NTT病院、共済病院、厚生連、徳洲会、赤十字社病院の閉院が報道される。
・新たに私立大学医学部が設立される。

匿名希望さま
> 病理医の過労死はおきないにせよ、術中迅速診断業務・細胞診業務がアウトソースされる。

病理専門医の平均年齢は五十代で、公的病院から引退を余儀なくされる病理医が、これからどんどん増えます。私が予想するに、彼らの再就職先の多くは恐らく民間ラボになるでしょう。

しばらくの間、民間ラボは病理医不足から少し解放されるかもしれませんし、公的病院がどんどんつぶれて、かつ思うように若手が育っていない現状では、ご指摘の通り病理業務のアウトソーシングが進まざるを得ないかと思います。(ちなみに、リタイア組のみならず現役病理医の公立病院から民間ラボへの脱出も一部で既に始まっているという噂を耳にしています)

こうなったときの大きな問題は剖検と病理医の育成です。公立病院のお取りつぶしが相次げば大病院で仕事をする病理医総数も減りますから、剖検数がさらに減ることになると予想します(過労死するまでやる病理医は少ないと思う)。これを解消するためには、剖検に対して国がきちんとした報酬体系を作ることが必要ですが、ご存じの通りお財布空っぽでまったくその気配無し。

さらに、現場が手薄となったその状況下で、手間と時間のかかる病理医教育を誰がやるかも大きな問題です。加えて民間ラボへ移った病理医達も五年から十年で多くは本当にリタイアするでしょうから(というか、多くは数年間で力が落ちると思う)、その後の人材をどうするかというのが中期的に問題となります。輸入を考えなくてはならなくなるかもしれません。欧米の経済・治安状況が悪化すれば、一時的にせよ日本で仕事をしたがる病理医も出てくるでしょう。むろんアジア各国からも。臨床医よりは仕事もしやすいと思いますが、優秀な人材のみが来るというような状況は考えにくいので、実現したらいろいろと問題が起こるでしょう。

> (研究と称して数年間病理学講座に籍を置いたことのある元外科医が自家麻酔のごとく自家病理診断を行う?)

こういうことも既に起こっているのかもしれませんが、極めて高いリスクを自ら背負うことになります(というか、それを理解しない人がやるのでしょうが)。現在、病理を相手取った訴訟が激増中らしいです。

ちなみに迅速診断もさることながら、このように何でも訴訟に訴えるような状況を早急に何とかしないと、細胞診を診る人間が足りなくなる可能性があると思います。細胞診は安価・低侵襲の素晴らしい検査方法ですが、診断精度の点では多くの場合どうしても組織診に劣ります(採取量が少ないんだから当前)。その精度が落ちた分を誤診と取られたら、とてもやっていられません。現に、とある大手民間ラボでは乳腺細胞診を診る病理医(細胞診専門医)が激減して大変に困っている、という噂を耳にしました。誤診が怖くて皆がキャンセルするらしい。まだあまり表立っていませんが、この細胞診の問題は遠からずかなり切実になりそうな気がします。

都会でも医師不足進む? 2025年、政投銀試算

http://www.asahi.com/health/news/TKY200901110172.html

 東京都や京都府など医師が比較的多い地域も、現状のままなら2025年には不足状態が進む可能性のあることが、日本政策投資銀行の試算でわかった。患者千人当たりの医師数でみると2割以上減る地域も出るとしている。高齢化が進んで病気の人が増えるとみられるためだ。

 国立社会保障・人口問題研究所の人口予測と高齢化率をもとに47都道府県の患者数を推計した。政府は医師不足を認めて09年度に大学医学部の定員を増やすが、同行は「将来の見通しが明確でない」として、医師数が05年のまま変わらないと仮定して試算した。

 それによると、患者千人当たりの医師数は、全国では05年の30人から25年には26人に減る。著しい人口減少で患者が減る秋田など3県を除く44都道府県で減少する。

 05年に41人と最も多かった東京都は33人に減る。東京に次ぐ京都府は40人から36人、福岡県は39人から34人に。大阪府は36人から31人、愛知県は29人から23人に減る。05年に21人で最も少なかった埼玉県は17人と深刻化する。

 減り方が激しいのは神奈川県。05年は27人だったが、25年は22%減の21人。沖縄県(21%)、埼玉県、千葉県、東京都(各20%)、愛知県(18%)が続くなど、人口の多い都市部が並ぶ。沖縄県は出生率が全国最高で、人口増に伴う患者の増加が見込まれることが影響した。

 藤木敬行調査役は「高齢化で患者が増えれば医師確保が深刻な課題になりかねない」として、各地の住民の年齢構成を考慮した医療政策の必要性を指摘している。(野瀬輝彦)

大統領は4年ですが...

オバマ氏が2年しか続かないというのは、経済が改善せず暗殺?ということでしょうか。ありそうではありますが、あまり考えたく無いですね...。
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中間管理職:
このブログの管理人。
ID上、ブログではmedさんとも呼ばれてます。

某大学医学部を卒業
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医師免許取得: 医師にはなったけど…(笑)
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大学院卒業(医学博士): 院生は学費支払って給料なし(笑)
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さらにアメリカの大学勤務(激安給料)
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日本の大学病院勤務: 労働基準法が存在しない空間

というフルコースをこなしたため貧乏から抜け出せず(笑)。
 ↓
大学から地域(僻地ともいう)の救急医療で疲弊し…
 ↓
開業、借金は天文学的数字に…(爆)


今は開業して院長になりました。
でも、教授に内緒で開業準備していたころのハンドルネーム”中間管理職”のままでブログを運営してます。

ブログは主に
日本の医療制度(医療崩壊)、僻地医療事情、開業にまつわる愚痴(笑)と、かな〜り個人的な趣味(笑)のトピックスです。

よろしくお願いいたします。


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