2014/07/23

■「医療危機　週刊東洋経済 2014年7/19号」

週刊東洋経済の特集は

「医療危機」。

うちのPCでは変換すると

「医療機器」で出ました。

まだ、平和なんでしょうか。


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週刊東洋経済 2014年7/19号 [雑誌]

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高齢者が激増､迫る｢医療危機｣の実態
最期を穏やかに過ごすのは､本当に難しい

野村 明弘 ：週刊東洋経済 副編集長
2014年07月13日
http://toyokeizai.net/articles/-/42524

ニッポンの医療はこのままでは高齢者の激増に耐えられない。未曽有の危機に、われわれはどう向き合うべきか――。

2025年、団塊世代はすべて75歳以上の後期高齢者となり、75歳以上人口は2010年に比べ約760万人増加する見通しだ。この増加数は愛知県の人口を上回る。

その結果、激増するのが入院需要である。特に高齢者に多い、脳血管疾患や肺炎、骨折、慢性心不全などで、入院の急増が見込まれている。たとえば、産業医科大学の松田晋哉教授の推計では、福岡市（福岡糸島医療圏）の入院患者数は、2030年に脳血管疾患と肺炎で1.7倍強、虚血性心疾患と糖尿病で1.6倍になると見込まれている。高齢者の増加が見込まれる全国の都市で、同様のことが起きると考えてよい。

慢性的な病床不足の可能性

左の地図は、千葉大学附属病院の高齢社会医療政策研究部が作成したものだ。現在の入院受療率、患者の受療行動、病院の状況が変化しないと仮定して、将来人口推計から2030年の状況をシミュレーションした。患者の住所地から1時間以内に着く医療機関に、入院することができなくなる確率（危険率）を、500メートルメッシュごとに色分けして示している。東京都心などピンク色の地域は、入院する病院を探す際に、5回に1回以上は入院する病院が見つからないことを示している。現在の医療が大きく変わらなければ、これら地域やその周辺部は、慢性的に病床が不足する可能性がある。このような入院困難な患者は2020年頃から出現し始める。

一方で、2030年までに病床利用率や平均在院日数、入院受療率を、現状より10％改善させると、右の地図のように、東京中心部とその周辺を除き、危険率を示す色は消滅する。10％改善という目標は容易ではないが、早急に医療の仕組みを変えていく必要があることは明らかだ。

 また、高齢者が増えると、医療機関の数量的な面だけでなく、その目的は「治す医療」から「治し・支える医療」へ変わる。看取りまで含めた在宅医療を行う主治医の増加や、介護との連携などを加速させる必要がある。

 国民皆保険や高額の自己負担回避、フリーアクセス（どの病院・診療所でも自由に診療を受けられること）を維持しながら、世界最高の平均寿命を実現したニッポンの医療。世界の歴史上、類を見ない超高齢化社会に突入したとき、何が課題となり、それはどのように乗り越えることが可能なのか。その全貌を明らかにする。

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高齢化問題について

医療はどのように対応していけば

良いでしょうか。

なかなか答えは出ませんが、

システム全体として医療福祉を

考えていかなくてはいけません。


もう、すぐそこまで来ているのですから。





さて、

最近、雑誌はKindleでもいいかな、

と思っています。

なにせ、本は無限増殖していますから。




うちの院長室は、

本棚を埋める学会雑誌がずらり。

捨てるに捨てられないのですが、

結局、捨てています。

で、捨てた途端に必要になってしまったり。





学会雑誌も

全部フリーアクセスで

PDF化されないかな。



半額ぐらいになったら雑誌は全部Kindleで、

逆に１．５倍ぐらいの定価でも

ハードカバー　+　Kindleの組み合わせなら

買っても良いかも。

本は手元に置きたいけど、

データとして気軽に持ち歩きたい

って感じはあるはず。




そんなサービスあると良いのですけど。



ご参考になりましたら幸いです。

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