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■開業つれづれ:実は頼りになる”高額療養費”について

高額療養費について。






最近、新聞に取り上げられたりして

意外に知らない方が多いようで

「なぜだれも高額療養費制度を教えてくれなかったのか」

とか、

知らないことに

私はびっくりしています。





【有料コンテンツ】に書く内容だとは

思いますが、

皆様方のお金のIQを高くする一つだとおもって

勉強してみてください。

場合によっては後日、有料化する場合があります。





最初から高額療養費を説明するから

こんがらがるので、

全体の大枠を押さえておきます。

1.高額療養費

1-1.世帯合算

1-2.多数該当

2.高額療養費の現物給付化

3.長期高額疾病についての負担軽減

4.高額介護合算療養費


ということになっております。


簡単に言ってしまえば、


1.高額療養費

高い医療費は払い戻します。


1-1.世帯合算

同一世帯で医療費を合算して計算していいです。


1-2.多数該当

何回も高額医療費になったら、自己負担限度額が下がります




2.高額療養費の現物給付化

建て替えなくても、病院窓口で限度額までの支払いでいいですよ。



3.長期高額疾病についての負担軽減

人工透析では窓口負担が1万円までにします。



4.高額介護合算療養費

同一世帯で介護も医療もお金がかかったら戻ってきます。



ということです。

実はかなり優れモノですが、

ネックは申告制である、

ということです。

だれも

黙っていてはその権利を受け取ることはできません。













1.高額療養費


さて、高額療養費。

医療関係者の方ならご存知のように、

一定以上の自己負担額が

高額になると自己負担限度額を超えた部分が

払い戻される仕組みです。




これすら知らない、

という方は逆にとってもラッキーです。

今回ブログで知ったので、

とんでもなく、何10万円も、

場合によっては何100万円かそれ以上

得するかも知れません。






高額所得者になると

自己負担額が高く、

所得にあわせて自己負担額が

決まっています。




また、70歳を境にして

金額が変わっています。







1-1.世帯合算

さて、応用編です。

上の高額医療費を知っていても

世帯で合算できることは

知らない方も多いはず。

実は合算できます。




下記、社保庁より抜粋します。

”同一月に同一世帯で

21,000 円以上超えるものが2件以上生じたときは、

これらを合算して自己負担限度額を超えた金額が支給”

ということで、

実は同一月なら、世帯が一緒なら

医療費は合算が可能、ということです。





1-2.多数該当

さらにさらに応用編。

12ヶ月で、3回以上の

高額療養費を支給されている方は

なんと、4回目からは自己負担限度額が

下がることになります。




”同一世帯で1年間(直近12か月)に

3回以上高額療養費の支給を受けている場合は、

4回目からは自己負担限度額が変わります”




世帯合算と多数該当の

この2つはとっても便利ですが

ほとんどの方が知らないかもしれません。

しかも申請が必要で、

窓口では教えてもらえない場合も多くあります。




「天は自ら助くる者を助く」

ということで、

素晴らしい制度は理解しようとする姿勢の後に

現れるということです。









2.高額療養費の現物給付化

これは入院が該当します。

ようは、「高額療養費の建て替えは厳しい」

という方には、最初から自己負担分までで

いいよ、

という画期的な制度です。



しかし、これも

「健康保険限度額適用認定証」

の申請が必要です。



”全国健康保険協会に「健康保険限度額適用認定申請書」を提出し、

「健康保険限度額適用認定証」の交付を受け、

医療機関の窓口に認定証と被保険者証を提出”





3.長期高額疾病についての負担軽減

人工透析では窓口負担が1万円までです。

これは、他に血友病、HIV感染者の一部も

自己負担の限度額は10,000 円となっています。




4.高額介護合算療養費

これまたすごいシステムです。

医療と介護をセットで合算して、

限度以上になれば

健康保険から現金支給されます。





でも、あまり知られてない気がします。





以上をまとめてあるのが

下記HPです。







社保庁

社会保険制度の概要 > 政府管掌健康保険基礎知識 > どのような給付があるのか(保険給付) > 保険給付(被保険者に関する給付)

http://www.sia.go.jp/seido/iryo/kyufu/kyufu06.htm

高額療養費
 重い病気などで病院等に長期入院したり、治療が長引く場合には、医療費の自己負担額が高額となります。そのため家計の負担を軽減できるように、一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が払い戻される高額療養費制度があります。
 ただし、保険外併用療養費の差額部分や入院時食事療養費、入院時生活療養費の自己負担額は対象になりません。
 被保険者、被扶養者ともに1人1か月の自己負担限度額は所得に応じて、次の計算式により算出されます。
 また、高額療養費の自己負担限度額に達しない場合であっても、同一月に同一世帯で21,000 円以上超えるものが2件以上生じたときは、これらを合算して自己負担限度額を超えた金額が支給されます。同一人が同一月に2つ以上の医療機関にかかり、それぞれ21,000 円以上になった場合も同様です。(70~74歳の方がいる世帯では算定方法が異なります。)
 なお、同一世帯で1年間(直近12か月)に3回以上高額療養費の支給を受けている場合は、4回目からは自己負担限度額が変わります。(多数該当)

【70歳未満の方 医療費の自己負担限度額(1か月あたり)】
外来・入院
上位所得者
(標準報酬月額53万円以上) 150,000 円+(総医療費-500,000 円)×1%
〈83,400 円〉
一般 80,100 円+(総医療費-267,000 円)×1%
〈44,400 円〉
低所得者
(住民税非課税世帯) 35,400 円
〈24,600 円〉
※〈〉内の金額は、多数該当の場合の限度額


【70~74歳の方 医療費の自己負担限度額(1か月あたり)】
自己負担限度額
外来(個人ごと) 外来+入院(世帯ごと)
現役並み所得者 44,400 円 80,100 円+
(総医療費-267,000 円)×1%
〈44,400 円〉
一般 24,600 円 62,100 円
〈44,400 円〉
低所得者Ⅱ
(住民税非課税) 8,000 円 24,600 円

(年金収入80万円以下等) 15,000 円
※ 現役並み所得者とは、標準報酬月額が28万円以上であって、かつ年収が夫婦世帯520万円以上、単身世帯で383万円以上の世帯の被保険者およびその被扶養者
※ 〈〉内の金額は、多数該当の場合の限度額
※ なお、「一般」区分の自己負担限度額は、平成20年4月から1年間は、外来(個人ごと)は12,000 円、外来+入院(世帯ごと)は44,400 円に据え置き


〈高額療養費の現物給付化〉
70歳未満の方であっても平成19年4月より、入院に係る高額療養費を現物給付化し、一医療機関ごとの窓口での支払を自己負担限度額までにとどめることができるようになりました。この制度を利用するには、事前に全国健康保険協会に「健康保険限度額適用認定申請書」を提出し、「健康保険限度額適用認定証」の交付を受け、医療機関の窓口に認定証と被保険者証を提出してください。
〈長期高額疾病についての負担軽減〉
人工透析を実施している慢性腎不全の患者については、自己負担の限度額は 10,000 円となっており、それを超える額は現物給付されるので、医療機関の窓口での 負担は最大でも10,000 円で済みます。 ただし、診療のある月の標準報酬月額が53万円以上である70歳未満の被保険者またはその被扶養者については、自己負担限度額は20,000 円となります。この他、血友病、抗ウイルス剤を投与している後天性免疫不全症候群の人についても、自己負担の限度額は10,000 円となっています。
なお、人工透析患者などについては、医師の意見書等を添えて全国健康保険協会に申請し、「健康保険特定疾病療養受療証」の交付を受け、医療機関の窓口にその受療証と被保険者証を提出してください。

【70歳未満の方で一般の場合】





9) 高額介護合算療養費
同一世帯内に介護保険の受給者がいる場合に、1年間(毎年8月1日~翌年7月31日まで)にかかった医療保険と介護保険の自己負担額の合算額が著しく高額になった場合は、負担を軽減するために自己負担限度額を超えた額が医療保険、介護保険の自己負担額の比率に応じて、現金で健康保険から支給されます。
※ 介護保険からは「高額医療合算介護サービス費」として支給されます。



【年齢・所得区分ごとの自己負担限度額】
区分 70歳未満の方がいる世帯 70歳~74歳の方がいる世帯
上位所得者・現役並み所得者 168万円 89万円
一般 89万円 75万円
住民税非課税者・低所得者Ⅱ 45万円 41万円
住民税非課税者・低所得者Ⅰ 25万円
※ 年額は毎年8月1日~翌年7月31日の12か月で計算しますが、当制度施行の初年度となる平成20年度については、計算期間の途中の4月1日から施行されることから、平成20年4月1日~平成21年7月31日までの16か月間で計算します。したがって、上記の自己負担限度額も4/3倍の額で表記しています。
※ 70歳~74歳の一般の自己負担限度額は、70歳~74歳の自己負担割合の見直し(1割→2割)の凍結内容を反映した表記としています。(見直し前は、83万円)
※ 低所得者Ⅱは、70歳以上の方で、世帯全員が住民税非課税の場合等
※ 低所得者Ⅰは、70歳以上の方で世帯全員が住民税非課税であり、所得が一定基準(年金収入80万円以下等)を満たす場合等
【高額介護合算療養費の算定方法】
毎年8月1日~翌年7月31日までの1年間(平成20年度の計算期間は、平成20年4月1日~平成21年7月31日まで)に支払った医療保険の自己負担額(高額療養費を除く)および介護保険の自己負担額(高額介護サービス費、高額介護予防サービス費を除く)が対象となります。
ただし、保険外併用療養費の差額部分や入院時食事療養費、入院時生活療養費の自己負担額は対象になりません。







他にも

海外で医療を受けた場合、

たとえ海外旅行であっても

医療費を支給してもらうことは可能です

(アメリカから帰国後、実際にそうしてもらいました)

が、ここら辺の話は割愛します。









これまで書いたとおりに、

日本の公的な健康保険は

王侯貴族のような医療体制を

万人に保証している

すごいすぐれたシステムになっています。






今の日本は

黄金の羽根をまき散らす天使のように

その膨大な国家予算をばらまいています。

ちょっとした風の向きが変われば

大きな利益にも、

大きな損失にもなります。





天使の羽はすぐに誰かの手に渡り、

消えていくことでしょう。

多くの人が黄金の羽根の存在自体を

しらないのかもしれません。





日本は世界最高峰の医療レヴェルを持ち、

そして、

このような医療の厚遇があります。





一方、

アメリカでは自己破産の原因の

第2位が

高額な医療費によるものです。






アメリカでは

病院に行くのも保険と金次第で、

一方、世界の裏側の日本では

天使が病める方々に

黄金の羽根をばらまき続けています。







誇張でもなんでもなく、

日本ではまるで王様のような医療を受け、

しかも自己負担の上限をチャラにしてくれる

とんでもない制度が運用されているのです。





それを、国民が

「制度がわかりずらい」

「知らなかった」

というのはあまりにも

黄金の国ジパングの上で

のんびりと

わがままを言い過ぎているように

思えるのは私だけでしょうか。








あるいは、国や財界が

「混合診療にして、高額分は自己負担にしろ」

ということが

どれほど天使の黄金の羽根を

自分の懐に

むしり取ろうとしているかわかるはずです。







世界的にも貴重な

天使の黄金の羽根を

なんの注意力も関心もなく

国民が当たり前のように

眺めているのです。

それが日本です。




時には、天使に向かって

汚くののしり、

世界一の医療を施す

日本の医療関係者を

はっきりと罪人として

責め立てます。





静かに天使が舞いながら

最後の黄金の羽根の1枚を落とす様子は

遠くから見たら、

初雪のように淡いものかもしれません。







読者の方々には

人生がよりよいものであることを

心より願っております。

当ブログが人生という航海の

ちょっとしたお手伝いなれば

これほどうれしいことはありません。



ご参考になりましたら幸いです。








※禁無断コピー・禁無断転載





















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コメント

懈怠

民法にありましたね。
「権利のうえに あぐらをかく者」は
救済される資格がない とか、、、
日々 弛まなく権利を行使することは
ほんまに 疲れますわい。

ルシファーの羽か ミカエルの剣か

記事に書いてある事は、概ねぼんやりと把握しておりましたが、改めて読むと制度としては素晴らしい理念だと思います。申告制であるという事を覗けば・・・。イギリスのNHSやEHICも素晴らしいと思いましたが、医療の質という点では日本の方が優っているんでしょうね。普段お世話になっている我が国の医療制度は、疲弊した現場や限られた医療資源をさらに追い詰めているのが現状なんですね。至れり尽くせりが、当たり前だと、勘違いをしている国民が増えたのでしょうか?なくなってから気付いても遅すぎますよね。

素晴らしいけど、管理人さん、いいの?

管理人さんのことだから分かっていると思うけど、フリーランチは長くは続きません。ファイナンシャルリテラシーの低い方も、この制度を知れば知るほど、使えば使うほど、逆に制度の寿命は縮まり、天使は消えゆく運命にあります。

「なぜだれも高額療養費制度を教えてくれなかったのか」
なんて人がいるほど、制度の経営は上手くいくわけです。

確信犯的に制度を取り上げているとは思いますが、見方を変えると、この記事は制度破綻を押しするめていることになるのではないでしょうか。相変わらず、取り上げるタイミングとしては絶妙だと思いますが。



申告制

公務員の場合は申告しなくても(後からになりますが)払い戻してくれるようです。

医師不足解消するには 貴田岡博史院長

http://mytown.asahi.com/iwate/news.php?k_id=03000001006060003

 県内では医師不足の深刻さが増す中、遠野市の県立遠野病院は2008年~09年の1年間に5人の医師が新たに赴任した。同病院院長の貴田岡博史氏に、医師確保のための取り組みなどを聞いた。

                 ◇

――新たに迎えた医師は、どのような経緯で来たのでしょう

 うちの特徴である訪問診療をやりたいという人、医師求人サイトや、うちのホームページを見て連絡してくる人などいろいろ。働きたいと連絡してきた医師には、すぐに私が会いに行きます。自ら出向いて示す誠意を大切にしています。

 ――普段から心がけていることは

 病院に元気がなければ、医師も来ない。職員も元気、患者とその家族とも楽しくやっていこうと、01年に私が院長になった時に「活性化委員会」を作りました。院内で地域住民と餅つきや花火大会もやっています。内科医で来てくれた医師は、病院に見学に来たとき、「活気があっていいな」と思って決めたと言っていました。

 それでも、02年から産婦人科の常勤医がおらず、まだ不足状態です。「いないなりに頑張ればいいや」という楽しむ気持ちでやることも大事です。

 ――ほかには、どんな取り組みを?

 職員には病院の運営方針を踏まえたマニフェストを作らせています。そうすることで職員が一体になる。昨年の1億円の赤字を、今年は黒字に改善しようとみんなで努力しています。一昨年は赤字が3億だったが、医師が増えて業務改善ができたので、1億に減らせました。そういう相乗効果もあります。

 ――医師確保には市のバックアップもあると聞きました

 07年に市が市民医療整備室を作ってくれました。病院のことは私が、生活環境は市が整える。これまで、医師が菜園や乗馬をできるようにしてくれました。医師が地方の病院に来るには、環境面もしっかりしてあげないといけません。

 ――そもそも、なぜ県内の医師は不足しているのでしょうか

 04年に始まった、臨床研修医制度が大きい。研修医が自由に研修先を選べるようになり、うちのような中規模の病院に研修医が来なくなりました。

 1年間は全国の中小規模病院へ研修医を強制的に研修させる制度になれば。2年目に好きな病院に行けばいいんです。「総合医」の力を育てるという意味でもそっちのがいい。そのまま残ってくれるかもしれないし、いつか戻って来てくれる可能性もでてきます。

                   ◇

《メモ》

きたおか・ひろふみ
 東北大学医学部卒。県立中央病院などで勤務後、1983年から県立遠野病院の副院長に。同病院で85年から訪問診療を始める。市、福祉団体と連携した訪問診療は「遠野方式」と呼ばれ、介護保険制度の原型になったとも言われる。2001年から現職。

(引用終わり)

「1年間は全国の中小規模病院へ研修医を強制的に研修させる制度になれば。2年目に好きな病院に行けばいいんです。」

要するに、医師免許を持った雑用係がほしいというのが本音のようです。2年目に他の病院へ行くことが決まっている研修医に熱心に教育するわけがない。

まだ不満なようで

よりいっそうの負担軽減を求めてるそうですがww

http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_656.html

国民皆保険

王様のような扱いは言い過ぎですが、どこかの誰かの前で猿踊りをするおバカな元首が出る前はもっとちゃんと扱われていましたので、また欧州ではより厚遇なところもあります。しかし日本の医療は患者サイドにとっては米国などと比べたら夢のようですよね。ただアメリカみたいに1割弱の金持ちと9割の貧乏人がいて貧乏人の血と涙の上に繁栄を築いているわけで、9割の国民は日々の生活で政治にかまっていられないのが現実なのでは、これなら皆保険なくともうまく回りますね。いずれにしてもいろいろな医療保険会社などの外圧で日本も食い物にされる可能性もあるわけで、国民もうかうかできない。
民主党にも自民党にも市場原理主義者と一部の悪徳経済界の回し者的政治家がいるので要注意ですね。
気がついたら医療破産するのが普通にならないようにしないとね。
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ID上、ブログではmedさんとも呼ばれてます。

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医師免許取得: 医師にはなったけど、医療カーストの一番下でした。
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大学院卒業(医学博士): 4年間、院生は学費支払って給料なし。
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さらにアメリカの大学勤務: 激安給料
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日本の大学病院勤務: 労働基準法が存在しない。

フルコースをこなしたため貧乏から抜け出せず。
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大学から地域(僻地ともいう)の救急医療で疲弊しました。
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田舎で開業、借金は天文学的数字に。


今は田舎で開業して院長になりました。
でも、教授に内緒で開業準備していたころのハンドルネーム”中間管理職”のままでブログを運営してます。

ブログは主に
日本の医療制度(医療崩壊)、僻地医療事情、開業にまつわる愚痴と、かな~り個人的な趣味のトピックスです。

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